スマホは利用料金が高い。大体で月額6000円かそれ以上、とコストは基本的に高い方だろう。一方でそのコストを大きく削減した「格安スマホ」と呼ばれるサービスも続々と登場し、こちらはこちらで壮絶な価格競争が巻き起こっている。元々は電話会社ではない大手の企業が多く参入している事でも話題を集めている。有名な所では楽天やイオン、NECのプロバイダ、BIGLOBEやDMM、ヤフーなど。安価に提供できる理由としては、通信回線が「借り物」で、かつ帯域が細い。ヤフー以外はドコモかauに間借りする感じで、「スピードを出さない代わりに」お安くしてもらっている形だ。また提供されるスマホも型落ちの新古品である事も多い。パターンによってはスマホは「時前」で用意して、中のSIMカードのみを提供するというケースもある。中古の端末なども安価に出回っているので5万も6万もする最新機種を月額に分散して24回のローンを組む必要もない。型落ちの機種込みの価格でも月額が1000円を切るサービスも増えてきているが、当然ながら型落ちの新古品が新たに作られる訳ではないのでその手の格安スマホのサービス開始時には「数に限りがございます」というケースも多い。SIMカードの提供のみの場合でもいわゆる「電話としての最低限の機能」である「音声通話」とスマホとしての「データ通信」を分けているケースも多く、1000円以下を謳っているケースでは、音声プランが含まれていない。音声プランと一般的なデータ通信を合わせると、本体価格込で大体2～3000円前後に落ち着く事だろう。それでも大手の一般的な価格プランに比較すると約半額である。また子供にスマホを与える場合、ゲーム等の有料コンテンツの使いすぎには注意を払う必要がある。電話代と一緒に請求が来るというスタイルの「課金プラン」も多く、歯止めの効かない子供が限度額まで「ガチャ」を回してしまう事も多いが、中には「料金先払い」と言うスタイルも存在する。コンビニなどで使用する額を先に「チャージ」する仕組みで、それ以上は使いたくとも使えない。初期投資として本体を購入と初期登録費用などが必要となるが、いわゆる「月々の基本料金」等が存在しない。最後のチャージから1年が経過すると自動的に解約となる。チャージが切れた状態でも「受信用」としては1年間は機能する。そういう意味では「受信専用」の携帯と割り切るなら、年間維持費3000円とランニングコストは非常に優れる。
